最近、vivoがロボットLAB（研究所）を設立したとの報道があり、家庭用ロボット分野に焦点を当てたロボット製品の開発・研究に注力すると発表され、業界で大きな注目を集めています。
『每日経済新聞』がvivoに事実確認を求めたところ、vivoは通常の事業調整だと回答し、ロボット事業に関する詳細情報は、間近に迫った博鰲アジアフォーラムで発表されることを明らかにしました。
実際、vivoは以前からロボット業界に強い関心を示していました。2023年12月、vivoの執行副社長兼最高執行責任者である胡柏山氏は、人型ロボットはvivoが将来参入する可能性のある分野の一つだと公言しました。同氏は、携帯電話業界がこの分野で独自の強みを持っていると述べ、vivoは2つの技術基盤を持っていると説明しました。一つ目は、vivoが継続的に進化させている「藍心大模型」で、人型ロボットの「脳」として強力な知能能力を与えます。二つ目は、MR（複合現実）技術で、ロボットの空間認識能力を高め、インタラクション体験を向上させます。
胡柏山氏は、これらの2つの技術が成熟すれば、vivoは技術的な難関の80％を克服できるとし、残りの20％は主にロボットの機械部品の能力出力に集中しており、vivoはこの部分も補う自信があると述べました。
さらに、同氏は、vivoの人型ロボット分野への進出は技術探求だけでなく、企業の社会的責任の体現でもあると強調しました。将来的には、医療や介護などの分野におけるロボットの活用が、人材不足の緩和に繋がる可能性があります。vivoロボットLABの設立により、同社がロボット業界で新たな波を起こせるかどうかは、博鰲アジアフォーラムで明らかになるかもしれません。
